その薬は、一部の甲状腺がんに対して米国で承認済みであり、遺伝子によってがん化した細胞を死滅させることも可能なことが確認されている。

通常、KIF5BとRETは細胞の中では別々に存在しているものの、今回発見されたものはKIF5BとRETが融合しあって存在し、1～2%の肺腺がん患者の細胞で確認された。別々だった遺伝子が融合することで、細胞の異常増殖が起きてがん化につながると考えられている。さらには、｢ROS1｣の融合遺伝子が肺腺がんの原因となっていることも分かっている。今回の成果は、13日付けの米科学誌｢ネイチャー･メディシン｣(電子版)に同時発表されている。

iPS細胞は再生医療の切り札と期待されているものの、DNA情報は元のまま残るために遺伝子の欠陥がiPS細胞やそれをもとに作った組織に引き継がれると思われていた。多田高准教授らは、細胞が分裂する際に、傷ついたDNAが修復する性質があることを発見した。そこで多発性嚢胞腎のマウスを遺伝子組み換えで作製し、iPS細胞を作り出した。遺伝子の異常が残るのを防ぐため、大量培養して約1万個に増加させ、1個の細胞でDNA配列が正常に修復されていることを確認した。このiPS細胞を正常なマウスの受精卵に注入しマウスを誕生させたが、腎臓は正常だった。

2本の染色体のうち正常な1本の遺伝子情報をもとにして、異常のあるもう1本の修復が行われるため、両方の染色体に異常がみられると今回のような現象は望めない。今回の成果が、遺伝的異常が父母のどちらか片方だけに由来する優性遺伝性疾患の場合は、有効な治療法につながると期待されている。

研究グループは、受精能力が低い雄のマウス5匹の精子と健康な雌のマウス5匹の卵子を使い、通常の体外受精時に使う培養液と甘草の成分を混ぜた培養液でそれぞれの精子卵子を受精させ、受精率の比較を行ったところ、すべての検体で甘草成分入りの培養液のほうが受精率が高いことが分かった。今後は家畜で効果を確認し、人用の薬の開発につなげる予定。

人工内耳は聴覚障害者を補助する装置で、音を感じ取る内耳の蝸牛に電極を付けてから耳の外にあるマイクで音を電気に変換すると、電極に電気信号が送られ聴覚の神経を刺激する仕組みになっている。しかし音を電気に変えるには電池が必要で、小型化するには不向きであったり、発電量が足らず聴覚を十分に刺激できていないといった問題点もあり、今後は電圧を100倍以上に高めたり、電池の要らない人工内耳を実現化させるために改良が必要としている。

実験では、モルモットの蝸牛に長さ1ミリメートル、幅0.5ミリ、厚さ3マイクロメートルの薄膜状の電圧素子を取り付け、特殊な計測装置を使って効果を確かめた。その結果、モルモットが聞き取れる周波数の音で発電することが確認された。ひずみを電気に変える圧電素子を薄膜状にすることで、微弱な音による振動を電気に変えることが可能となった。

下水を処理する際に微生物を使用すると、｢活性汚泥｣と呼ばれる微生物の固まりが残る。活性汚泥は水の汚れの原因を分解したり除去するもので、研究チームはこれに着目した。下水処理の過程で生じる汚泥にウイルスを吸着する性質を持っていること突き止め、さらに微生物由来のたんぱく質のグループによる働きであることも分かっている。中でも｢GroEL｣と呼ばれる複合体を構成するたんぱく質はノロウイルスをよく吸着し、ロタウイルスやポリオウイルスに対しても効果を発揮することが研究によって確認されている。今後は患者が感染しているかどうか、ウイルスの有無を判別する検査への活用に期待される。

新手法は、新型万能細胞(ｉＰＳ細胞)を経ずに目的の細胞が直接作り出せるため、再生医療などへの応用が期待されている。

実験では、作製した軟骨細胞に放射線を当て増殖を止め、がん化を抑制。その後、マウスの体内に埋め込んだところ、軟骨細胞はがん治療用たんぱく質を2週間以上放出し続け、がんは発症しなかった。たんぱく質は体内で分解されやすいため、治療目的で大量に注射などで投与すると、副作用の可能性が高まるとされる。今回の成功が副作用のリスクをなくせるとあって、実用化が急がれている。

皮膚がんの一種･悪性黒色腫にニキビの原因となるアクネ菌が、がん細胞減少に効果的というのだ。この治療実験は、世界で始めて成功したとして22日付でで発表された。現在国内では、人が悪性黒色腫にかかるのは年に約2000人。中でも末期のステージ４まで進行してしまうと、10年後の生存率は約10％とかなり低くなる。そのため、今回の実験内容が新たな治療法につながればと期待される。

グループが行った実験では、マウスにがん細胞を移植し、移植直後と14日後の2回に渡って腫瘍部分にアクネ菌が注射で投与された。その結果、がん細胞がほぼ消失した。これは白血球がアクネ菌を消化するまでに時間を要するため、長時間に渡り腫瘍に群がるといった性質が、同時にがん細胞も食べて破壊することで起きる現象だという。アクネ菌の細胞のどの部分ががん細胞減少に最も効果を発揮するのかはまだ解明されていないが、今後はこの解明が効果的な治療法の確立に役立つと思われる。

1日付けで米医学誌電子版に発表された内容によれば、人の乳歯や親知らずから取り出した骨や神経などの様々な細胞に成長する幹細胞を、脊髄を損傷したラットに移植したところ、中枢神経が再生して下肢の運動機能が回復することが分かった。さらに、神経細胞の中で情報伝達を担う軸索が切断部を超えて再生したり、幹細胞が神経情報を早く伝達するため必要となる細胞に分化したりするといったメカニズムも解明された。

チームが行った実験では、ラットの脊髄を切断した上で歯の幹細胞を切断面とその周辺に移植し経過をみたところ、約8週間で歩行可能となり運動機能が回復した。他にも骨髄の幹細胞などを移植したラットもいたが、こちらは回復はしなかった。今回の成果は、脊髄損傷の治療に新たな可能性を見出したばかりでなく、医療廃棄物の有効利用といった問題点の解決にも役立ちそうである。

実験では、人間の胸膜にある中皮細胞を培養直径10ナノ～145ナノメートルのナノチューブを投与し、同50ナノメートルの細長いナノチューブが細胞に突き刺さりやすく、毒性が最も高いことを突き止めた。直径が50ナノメートルより太いと細胞に刺さり辛く、反対に細くても丸まってしまい細胞への悪影響は見られなかった。他にも、ラットの腹腔に投与したところ強い炎症を引き起こし、がんの一種である中皮腫の発生率が高くなることも分かっている。

今回の発見から、アスベスト(石綿)のように細くて丈夫な構造が加工中に体内に入ってしまうと、細胞のがん化を引き起こす可能性が高いと考えられている。安全性を高めるためには今後も研究が必要なようだ。今回の成果は、米科学アカデミー紀要(電子版)に15日付で掲載された。

今回研究チームにより、｢肺腺がん｣を引き起こす悪性のがん遺伝子にがん細胞の転移を抑制する機能があることが発見され、新薬開発にもつながるとして期待される。

研究チームが着目したのは、ＴＴＦ－1が｢ミオシン結合たんぱくＨ｣という遺伝子を働かせている点で、この遺伝子が作るたんぱく質がリン酸化酵素と結合して細胞骨格を変化させる｢ミオシン｣の活性化を抑制、なおかつがん細胞の転移をも抑えることが可能なことに気がついた。今後、肺腺がんの転移抑制にはミオシン結合たんぱくＨの働きを持つ薬が有効といわれるようなときが来るかもしれない。

今回の開発では、検出に使用する抗体たんぱく質の構造が目印となる分子に結合しやすいように改良されている。抗体は体内で免疫反応を担い、アルファベットの｢Y｣のような形のたんぱく質で、2本の腕を使って特定の分子に結合する。2本の腕は通常は、固定されてほとんど動かない。しかし新しい抗体では回転や伸縮するように、腕の付け根部分にばねのような形のポリエチレングリコールを組み込んだ抗体が設計され、目的分子と結合しやすいようになっている。

実験では、アルツハイマー病の原因物質の一つを使い、結合能力が100倍以上に高まることが確認されている。がんなどの目印を血液1滴から検出できるようになるため、期待は大きい。

腱の細胞はいったんテノサイトと呼ぶ細胞に変化し、腱へと育っていく。その際に重要なのは、引っ張ったり伸ばしたりする力が加わっているか否かという点で、セルシードはこれを、プラスチック皿の底の部分に軟らかいシリコン製の膜を張った培養皿を使用することで解決した。空気圧や突起で膜を上下に動かしながら細胞を動かすという仕組みだ。それによって生体内の動きを真似、腱の細胞が正常な組織に育つようになっていて、マウスの細胞でシート状に育む実験に成功している。出来上がった細胞シートは筋肉や骨にはならずに、正常な腱の細胞シートになっていた。

年内にはマウスの傷ついた腱にシートを巻きつけて傷が完治するかどうかの実験を行う予定。今後は、こうした動物実験で安全性と有効性を確認し、いずれは患者にも試す計画だ。

公開するのは各施設が手術した患者数や術後30日以内の死亡数、死亡率などである。公開対象の病院は、狭心症や心筋梗塞などの心臓外科が約520病院、肺がんなど呼吸器外科は約650病院、食道がんは約500病院。実名の公表を目指しているものの病院名の公表には反対意見も多く、今回は匿名公開となる。重症患者が多い病院が不利となるなどの理由から、公表賛成が約3分の1にとどまったためだ。

分析では、いずれの手術も症例数が少ない病院は、亡くなった患者数のわずかな差で死亡率が大きくばらつくものの、一定の症例数を超えると死亡率に差がなくなるとされる。そのため、数が多ければ手術成績がいいわけではないようだ。

これまで長時間大人しくしていられない幼児には、磁気共鳴画像装置(MRI)などによる検査は困難とされていたため、脳機能の発達を詳しく知ることができなかったが、今回開発された装置によって、２～５歳の７８人に対して左脳の活動と言語発達の関係について調査が行われた。

この装置は、痛みなどを伴わず幼児の脳検査をすることができ、頭皮の上から神経活動で生じる微弱な磁界を測定する高感度センサーを活用している。幼児は横になってヘルメットに頭を入れ、好きな映像をスクリーンで見ながら検査できるので負担も少ない。実際に行った検査で、大人と同じで幼児の左脳が言語活動をつかさどっていることが証明された。

研究グループは今後、この装置が発達障害早期診断に役立ち、幼児の脳機能発達の客観的な評価方法として期待されるだろうと予測している。この成果は、米科学誌ジャーナル･オブ･ニューロサイエンスに掲載された。